「休みが多い仕事がいい」と思っていても、具体的にどのくらいの休日数が「多い」と言えるのか、どんな業界に多いのか、分かりにくいと感じたことはありませんか？

この記事では、年間休日数の基準や、実際に休みが多い業界の特徴を分かりやすくまとめました。

さらに、休みの多い仕事を探すためのチェックポイントや、求人を見る際に注目したい情報も紹介します。働きやすい環境で自分らしく働くために、ぜひ参考にしてみてください。

目次

どのくらい休みがあると休みが多い仕事と判断できるか

「休みが多い仕事」と聞いても、人によって感じ方はさまざまです。しかし、客観的に判断するためには「年間休日数」が重要な指標になります。年間休日とは、会社が1年間に社員に与える休日の合計数です。これには土日や祝日、有給休暇は含まれず、基本的には就業規則に基づく休みの日数を指します。

国の調査や労働基準をもとにすると、年間休日が115日以上あると「比較的休みが多い」といわれています。逆に、105日以下だと、全国平均よりも少なく、仕事中心の生活になりがちな傾向にあります。

働く前にその会社の年間休日を確認することは、働きやすさや自分のライフスタイルに合っているかを見極めるうえでとても大切です。

年間休日115日以上が休みが多い基準

「年間休日がどれくらいあれば満足できるか？」と考えたとき、目安になるのが年間115日以上という基準です。これは、土日祝日を休みにした場合にほぼ一致する数字で、多くの企業がこの日数を超えることを目標にしています。

たとえば、土日祝日が完全に休みで、年末年始やお盆休みなども加えると、年間の休日数はおよそ120日程度になります。これに加えて、有給休暇が取得しやすい企業であれば、さらに休める日数が増えるので、プライベートを充実させやすくなります。

企業がこの基準を超えているかどうかは、求人情報や企業の公式サイトで確認できます。「完全週休2日制」や「年間休日120日以上」といった記載がある場合、その企業は休みがしっかり取れる可能性が高いと考えてよいでしょう。

年間休日が105日以下だと全体としては少ない

一方で、年間休日が105日以下の企業は、休みが少ない傾向にあります。この日数は、週1日＋月に1～2回の休みしかない計算になるため、かなりハードな働き方になることが多いです。

もちろん、業界や職種によってはこのような休日設定が一般的な場合もあります。たとえば、サービス業や販売業、飲食業などでは土日や祝日に営業することが多いため、平日に交代で休むシフト制が主流となっており、休日数が少なくなりがちです。

ただし、最近ではこうした業界でも働き方改革が進み、休みを増やそうとする企業も出てきています。とはいえ、休日数が105日以下の会社では、しっかり休みが取れるかどうかを求人内容や社員の口コミなどで確認することが大切です。

休みが多い仕事や業界は？

休みの多さは、会社ごとの方針だけでなく、「業界の特徴」にも大きく左右されます。中には年間休日が平均120日を超えるような業界もあります。業界全体で働き方の見直しや労働時間の短縮が進められているため、特定の業界に注目することで、休みの多い仕事を見つけやすくなるのです。

たとえば、電気や水道などのインフラ系の仕事は安定性が高く、休みも取りやすいといわれています。また、IT企業が多い情報通信業や、大手メーカーがある製造業、銀行や保険会社などの金融系も比較的休日がしっかりしています。さらに、不動産業、教育関連、建設業なども働き方改革の影響で休日が増えてきています。

このように、業界ごとの特徴を知ることは、希望に合った働き方を実現するための大きなヒントになります。

比較的年間休日が多いと見られる業界と特徴

ここでは、年間休日が比較的多いとされる代表的な業界について、それぞれの特徴とともに紹介します。求人を探す際の参考にもなるため、気になる業界があれば、詳しく調べてみると良いでしょう。

電気･ガス･熱供給･水道業

業界の特徴

この業界は、いわゆる「ライフライン」を支える仕事です。人々の生活に欠かせないサービスを提供しているため、安定した需要があり、景気に左右されにくいのが大きな特徴です。また、企業の多くが大手で、福利厚生や休日制度も整っていることが多いです。

勤務は交代制やシフト制を採用している場合もありますが、計画的に休みを取ることができる体制が整っているため、休日数は平均よりも多めです。働きやすさを重視している企業が多く、年間休日120日以上の会社も少なくありません。

また、有給休暇の取得率も高めで、育児休暇や介護休暇などの制度も充実している傾向にあります。安定した職場環境としっかりした休日体制を求める人には向いている業界です。

情報通信業

業界の特徴

情報通信業には、IT企業、ソフトウェア開発、インターネット関連企業などが含まれます。この業界は、技術職やデスクワークが中心で、カレンダー通りの働き方がしやすい傾向があります。

特に大手のIT企業では、完全週休2日制＋祝日休みが基本となっており、年間休日が120日以上ある企業も多数存在します。また、フレックスタイム制やリモートワークなど、柔軟な働き方を導入しているところも多く、ワークライフバランスを大切にできる職場が増えています。

ただし、開発スケジュールが厳しい時期には残業が多くなることもあります。そのため、休日数だけでなく、残業の実態や働き方制度もあわせて確認することが大切です。

製造業

業界の特徴

製造業は、製品や部品をつくる工場などで働く仕事です。特に自動車や電子機器などの大手メーカーは、しっかりした就業規則を持ち、完全週休2日制＋祝日休みのところが多いです。年間休日は平均して120日前後と、比較的多い傾向にあります。

また、製造の現場でも、最近は働き方改革が進んでおり、有給休暇の取得率向上や、残業時間の削減に取り組んでいる企業が増えています。勤務時間が決まっているため、生活リズムを整えやすい点もメリットです。

ただし、中小企業や現場によっては休日が不規則な場合もあるので、求人票で「年間休日」や「就業形態」をしっかり確認しましょう。

金融業,保険業

業界の特徴

銀行や保険会社などの金融業界は、土日祝休み＋年末年始休暇ありが基本で、年間休日が120日を超える企業も多くあります。安定したスケジュールで働けるのが大きな魅力です。

この業界では、社員の働きやすさを重視して、育休や時短勤務、フレックスタイム制なども整備されていることが多く、家庭との両立がしやすい環境が整っています。

ただし、営業職では目標が設定されており、プレッシャーを感じる場面もあるため、仕事内容とのバランスを考えて選ぶことが大切です。

学術研究,専門・技術サービス業

業界の特徴

大学や研究機関、設計・コンサルティング会社などが含まれるこの業界は、知識や技術を活かす仕事が中心です。基本的にカレンダー通りの休みが多く、年間休日も120日前後と、働きやすい環境にある場合が多いです。

また、比較的自由な働き方ができる企業も多く、在宅勤務やフレックスタイムが導入されていることもあります。ただし、研究職やプロジェクト型の仕事では、自分でスケジュールを管理しなければならないため、自己管理能力が求められることもあります。

不動産業,物品賃貸業

業界の特徴

不動産会社では、週末に営業活動を行うため、平日に休みが取れるスタイルが一般的です。そのため、土日に働く代わりに、平日2日が休みで週休2日制を採用している企業が多く、年間休日も比較的しっかり確保されています。

ただし、繁忙期（3〜4月）や契約が集中する時期は残業が発生することもあります。その分、閑散期には有給が取りやすいなど、季節によって働き方が変わる点が特徴です。

教育,学習支援業

業界の特徴

教育業界には、学校の先生、塾講師、通信教育のサポートなどがあります。学校勤務の場合、長期休み（夏休み・冬休み）があるのが特徴です。ただし、行事の準備や部活動などで休日出勤が発生することもあります。

私立学校や教育関連企業では、年間休日が120日を超えるところもあります。一方、塾などは土日勤務が多くなるため、平日休みになることが多いです。

建設業

業界の特徴

かつては「休みが少ない」と言われていた建設業ですが、近年は働き方改革が進み、週休2日制を導入する企業が増加しています。国や業界団体が休日確保を推進しており、大手を中心に年間休日が増えています。

また、職種によっては現場の進行に合わせた柔軟な休暇取得も可能です。今後さらに休みやすい業界になっていくと考えられる注目分野です。

複合サービス事業

業界の特徴

郵便局やJA（農協）などが含まれる複合サービス業は、公的な性格を持つことが多く、休日や勤務時間が制度的に整っている傾向があります。土日祝休みが多く、年間休日は110〜120日程度が一般的です。

地域密着型の働き方ができるのも特徴で、転勤が少ないケースもあります。安定性を重視したい方におすすめの業界です。

休みが多い仕事を探すポイント

仕事を探すときは、休みの多さだけを見て判断するのではなく、働き方や就業形態、残業の実態、有給の取りやすさなど、総合的にチェックすることが大切です。

次に、具体的な探し方のポイントを紹介します。

求人情報に記載されている年間休日情報を確認する

求人票には「年間休日〇〇日」と記載されていることがほとんどです。これをまず最初にチェックしましょう。一般的に、年間休日115日以上であれば「休みが多い」とされます。

また、120日以上であれば、かなりしっかりと休みが取れる環境といえます。ただし、年間休日には祝日や年末年始休暇を含める場合もあるので、「完全週休2日制」や「土日祝休み」などの補足情報も確認するようにしましょう。

企業が公開している有給取得実績などを確認する

休みの多さを考えるうえで、「有給休暇をどれだけ取れるか」もとても重要です。求人情報や企業の公式サイト、採用ページには、「平均有給取得日数」や「有給取得率」が掲載されている場合があります。

たとえば、「年間休日120日」でも、有給がまったく取れないと、実質の休みはそれ以上増えません。一方で、平均して10日以上の有給を取っている企業なら、合計で130日以上の休みになる可能性もあります。

また、最近では「働きやすさ」や「ワークライフバランス」を重視して、有給取得を推進する企業が増えてきました。企業の取り組みを事前に知ることで、実際の働き方のイメージがより具体的になります。

就業形態、週休を確認する

就業形態（正社員、契約社員、パート、派遣など）や週休のスタイルによっても、休みの日数や取りやすさは大きく変わります。特に「完全週休2日制」と「週休2日制」は、意味が違うのでしっかりと理解しておくことが大切です。

完全週休2日制

「完全週休2日制」は、毎週必ず2日間の休みがある働き方です。多くの場合、「土日休み」や「日曜＋平日1日」など、きちんと週に2日休める仕組みになっています。祝日も休みになることが多いため、年間休日も多くなる傾向があります。

この制度を採用している企業は、休みが安定しているだけでなく、年間スケジュールも管理しやすいため、プライベートとの両立がしやすくなります。働きやすさを重視する人には、とても大きなポイントになります。

週休2日制

一方で「週休2日制」は、月に1回でも2日休みがある週があればOKという制度です。つまり、毎週2日休めるわけではないため、注意が必要です。たとえば、「第1・第3土曜は出勤」などのケースが該当します。

この場合、年間休日が110日前後になることもあり、実際には「完全週休2日制」よりも休みが少なくなります。求人票で「完全」の文字があるかどうかを、しっかり確認することが大切です。

祝日などカレンダー通りの休みかの確認

「カレンダー通りに休めるか」は、働きやすさに大きく関わります。特に土日祝が休みの企業では、ゴールデンウィークや年末年始なども長期休暇になりやすく、年間休日が120日を超えることが多いです。

逆に、祝日に関係なくシフト制で働く業界（たとえば販売やサービス業など）では、カレンダーとは別に自分の休みを取る形になります。この場合、周りの友達や家族と休みを合わせにくいこともあるため、生活スタイルに合った働き方を選びましょう。

残業時間がどのくらいか確認する

年間休日が多くても、残業が多すぎると自由な時間が減ってしまいます。そこで、求人票に記載されている「月の平均残業時間」をチェックしましょう。

目安としては、月20時間以下であれば比較的残業が少ないといえます。最近では、「残業ゼロ」や「定時退社推奨」を掲げている企業も増えているので、働き方にこだわる人はその点も見逃せません。

給与に残業が含まれるかの確認

もうひとつ重要なのが、「固定残業代（みなし残業）」が給与に含まれているかどうかです。固定残業制とは、あらかじめ〇時間分の残業代を含めて給与が支払われる制度です。

この場合、その時間を超えた分は追加で支払われるのか？や、実際の残業時間が多すぎないか？を確認しておく必要があります。企業の説明だけでなく、口コミサイトなどで社員の声も参考にすると、よりリアルな情報が得られます。

業界の特徴をおさえて休みの多い企業を見つけよう！

「休みが多い仕事」は、単に年間休日の数字だけでなく、業界の特徴や就業形態、働き方の制度など、さまざまな視点から見て選ぶことが大切です。

たとえば、「情報通信業」や「金融業」は土日祝が休みで、年間休日が多い傾向にあります。また、「製造業」や「建設業」も働き方改革が進み、休みが取りやすい職場が増えています。

求人を探すときは、以下のポイントをしっかりチェックしましょう：

• 年間休日が115日以上あるか

• 有給が取りやすいか（取得率や実績）

• 完全週休2日制かどうか

• カレンダー通りに休めるか

• 残業時間が多すぎないか

これらをもとに、自分に合った業界や会社を選べば、働きやすく、プライベートも充実した毎日を送ることができます。しっかりと情報を集めて、自分らしく働ける環境を見つけてください。

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