他人に迷惑をかけることなく死を迎えられるよう、終活を行う人が増えています。終活と一言で言っても実はやることがたくさんあり、何から手を付けたらよいか迷う人も多いかと思います。そんなとき活躍するのが、終活を円滑に進めるためにアドバイスしてくれる「終活アドバイザー」です。そこで今回は終活アドバイザーの仕事内容や資格取得について詳しく紹介していきます。目次終活アドバイザーとは？終活とは、一生涯のエンディングへ向けて、残りの人生をあとになって失敗であったとくやむことがないよう、元気に希望や喜びがもてる状態で月日を送るための活動です。終活アドバイザーとは、終活に関連する介護・葬儀・社会保障制度など、さまざまな領域の経験を積んでいるエキスパートを指しています。心を苦しめるようなつらい事柄や相談に対して、忠告や助言をしたり、答えて手助けをする職業です。終活アドバイザーの仕事内容とは？終活アドバイザーの仕事内容は、終活に関連するありとあらゆることに力を貸して助けることです。どのようにして終活を運ぶかについての忠告や助言することは言うまでもなく、物事を行うのに必要な手順や専門家との間に入ってとりもつことなど、終活に付随してくるありとあらゆることをサポートします。終活アドバイザーの資格とは？終活アドバイザーは一般的な名称のように受け取られますが、「NPO法人ら・し・さ」という公の機関に属さない団体が発行しているオリジナルの資格です。エンディングノートや相続といった、終活に関連する多種多様な認識・理解を自分のものとして習得できます。自分自身が終活の取り組みを進めたいと考えている人は言うまでもなく、親の終活について、あれこれと思いをめぐらしながら学べる、生活に有用である資格といえるでしょう。終活アドバイザーの資格は通信講座を受けることで取得でき、受講する3ヶ月間は自宅で教材となる書物などに基づいて勉強することがベースとなっています。それから外出しないで自分の家で受験して合格すれば、世間に正式に認められた終活アドバイザーの資格を取得できます。万が一不合格となってしまった際は、講義や講習を受ける期間である最長8ヶ月以内であれば、何度でも受験できるので、断念せずに取り組んでみてください。終活アドバイザーに似た資格は？それでは、終活アドバイザーに似た資格として、どういったものがあるのかを確かめていきましょう。終活カウンセラー日本の終活の先駆者である「一般社団法人終活カウンセラー協会」が認定している資格で、「2級」「1級」「認定講師」の3つの課程が設けられています。将来における人生の不安をほんのわずかでもなくしたいと考えている人や、保険会社・葬儀社など、職業で終活に関する相談に乗る機会のある人に取得を推奨しています。終活に問題ごとを抱えている人の耳を傾け、思いわずらっていることをうまく処理してくれそうな国家資格を取得している人を引き合わせることが終活カウンセラーの役割です。終活ガイド「一般社団法人終活協議会」が認定している資格で、「終活ガイド初級（3級）」「終活ガイド（2級）」「終活ガイド上級（1級）」の3つの課程が設けられています。終活に必要な認識・理解を習得して、自分や親子兄弟だけでなく、地域の人々の終活に関連する対応に苦慮する問題をうまく処理できる人を育成・教育することを目指しています。応募に関しては前提や制約となる事柄はなく、年齢・国籍・職業に関係なく、人を問わず試験を受けることが可能です。終活ライフケアプランナー終活ライフケアプランナーは「一般財団法人日本能力開発推進協会」が認定している資格で、指定されている認定講座カリキュラムをすべて終えた後、技能審査への合格が必要です。個人の能力を評価することで、社会から要求されている才能のある人材を多く送り出すことを活動の基本的な方針としています、終活の悩みごとを抱えている人の相談窓口となり、同じ立場に立って、解決に導く施策をともに考え、必要になった場合に随時状況に合っていてふさわしいサポート能力を習得する資格です。終活で最低限知っておくべきことのほか、生きることと死ぬことについての判断や行為の基盤となる考え方についても学習できるため、人生のエンディングに関連する多種多様な業界で活用できます。外出しないで自分の家で試験を受けられることから、仕事や育児で多忙な人であっても、自分の進め方で学習できるといったメリットもあります。終活士終活士は、法人格のない社団「日本終活士協会」が認定している資格です。税理士・弁護士といったライフエンディング・ステージのエキスパートや、葬儀・介護・医療関係者と互いに連絡をとり協力し、終活の相談に合わせてにふさわしく対応できる終活に特化したエキスパートを目指します。終活アドバイザーの資格取得方法は？試験を受けた人のうち、合格した人の比率が高い終活アドバイザーの費用・教材・スケジュールについて確かめていきましょう。費用合格率が高い終活アドバイザーの資格を取得するために要する費用は、支払う際の手段によって違いがあります。一括：35,000円分割：2,980円×12回＝35,760円試験を受けた結果、合格した人は終活アドバイザー協会に、入会金として4,000円、年会費として6,000円を支払うことで会員登録ができます。登録すると、認定証ならびに会員証の発行・会報誌の購読・セミナーへの参加など、終活アドバイザーとして有益なメリットがあります。教材終活アドバイザー講座では、下記に挙げる教材を使用して学習を進めていきます。メインテキストエンディングノート問題集添削課題メインテキストで学習を進めて、問題集で復習した後で、添削課題のテストで現在の実力・弱点を確かめるとともに、エンディングノートを作成することで実践力が学べます。理解できないところがあれば講師に直接メール・郵便でわからないところについて問いただし、対象についてより詳しく知り、事情をよく理解する学習カリキュラムが合格率の高い理由です。スケジュール試験を受けた人のうち、合格した人の比率が高い終活アドバイザー資格の講座は、1日あたりの学習時間が30分〜1時間、4ヵ月で合格を目標とするカリキュラムとなっています。学習する期間は通常4ヵ月となっていますが、何らかの都合によって学習が遅れたとしても安心でき、受講を開始してから8ヵ月までは、質問・添削指導などあらゆる指導サポートを受けることが可能です。講座ではテキスト・問題集で学習を進めて、添削課題として「終活アドバイザー検定試験」を4回提出しますが、試験の結果が不合格であっても、受講開始から8カ月以内であれば再度受験が可能です。終活アドバイザーの合格率は？終活アドバイザー資格の合格率が、ほぼ100％である理由を確かめていきましょう。自宅で検定試験を受けられる試験を受けた人の点数が。ほぼ100％という高い比率である理由のひとつとして挙げられることは、外出しないで自分の家で終活アドバイザー資格の検定試験を受けられることです。仕事などに追われて暇が無くても、ちょっとした暇ができれば、いつでも自宅の落ち着ける環境で受験できるので、試験に気持ちを集中させる能力も上がって合格へと導かれるのです。マークシート方式の試験で合格ラインが60％以上終活アドバイザー資格はマークシート方式の試験で、60％以上の点数を取ることで合格の基準を満たせます。他とは違うユニークな学習カリキュラムで、合格を目標として目指し、要点をおさえて勉強することで、おおよそ100％という高い合格率を誇示すべき状態にあるのです。終活アドバイザーの資格を取る人ってどんな人？助言を求める人からの働きかけに応じる職業の場合、頼りになると信じられることがもっとも必要であり、重んじられます。それゆえに、終活アドバイザーの資格を手に入れることで、様々な物事に対する深い知識を自分のものにできるので、三者三様に合致した提案ができるようになり、より信頼され頼りとされるようになるでしょう。終活アドバイザーは絶対に取得しなければならない資格ではありませんが、必要な知識やスキルを習得することを実現しようとして目指すには、いかにもふさわしい資格ではないでしょうか。終活アドバイザーの資格を活かせる職業は？終活アドバイザーの資格は多種多様な業種で有効に使えます。主として葬儀・お墓に関連する業者は言うまでもなく、金融・士業などであっても知っている内容を活用できるのです。葬祭業死んだあと、負担を家族に強いらせたくないという胸中から、いったいどんな葬儀がよいかを生きている間に問題の解決のために話し合ったり、他人の意見を聞いたりしたいという人も多いようです。葬儀に対する深い知識と、終活アドバイザーとして知っていることをまとめてひとつにすることで、相談者にとって一番ちょうどいいプランを役立てられるのです。宗教や地域によって生と死に対する見識、葬儀の様式も異なるので、依頼者が実現をのぞみ願うことに一致するように葬儀を執り行わなければなりません。終活に関して範囲が広い認識・理解を持つことで、あらゆる方面で問題の解決のために話し合ったり、他人の意見を聞いたりできます。石材業お墓は人がこの世で生きている間に1度あるかないかといった重要な買い物であり、不注意などから生じた過ちは許されません。終活アドバイザー資格を手に入れることで、範囲が広い知識を自分のものにできるので、購入した人へ間違いが無く明確な助言がしやすくなります。士業遺言書や家族間で信託契約を結び、財産の管理を任せることなど、主として死後に残された財産を受け継ぐことに関する終活の相談を受ける機会が多いのが士業です。終活のひとわたり全ての認識・理解を自分のものにすることで、より依頼する人にあった提案ができます。金融・保険業保険業では、高齢者向けに葬儀費用を負担する保険や死亡保険など、多種多様な商品を取り扱っています。保険に関連する相談を受けた際に、保険業と終活アドバイザーの双方の物事を見たり考えたりする立場から助言できるのです。金融業では金融商品や保険を提供しながら、相続の認識・理解があるファイナンシャルプランナーの資格を自分のものとして持っている人もいます。相談する人の中には自分のものとして持っている貯金・投資信託・株などの財産を、どのようにして相続したらよいか理解できない人も多いようです。終活アドバイザーの資格を取得していれば、その物事を見たり考えたりする立場からも疑問のあるところを解きほぐして、納得のいくように導けるのです。医療業とりわけ人生で死を迎える間際の時期の介護において、医療に関する自分の意思を示すことや、死亡した後に行う必要な手順などで終活アドバイザーの認識・理解を有効に使えます。実際に医療が行われている場所では、退院した後の生活・社会保険制度・地方公共団体によるサービスなど、その人に相応する助言もできるようになるでしょう。介護業高齢者と関わり合いを持つ機会が多い業種が介護業で、最近の数年間は介護施設の中でも困った時に頼りにすべき親類がいない高齢者が増加し、残された人生に不安を感じている人も多いようです。介護業であれば、利用している人と会話を通じて考えを交換することから、不安・悩みを把握でき、終活アドバイザーとして力を貸して助けられる可能性もあります。終活アドバイザーの将来性日本は将来の比較的近い時期に超高齢化社会が訪れるといわれており、高齢人口に関連する解決すべき事柄がさらに増えることが懸念されています。そのうえ、核家族化と経済状況が次第に悪くなることにより、死んだあとも家族に金銭的な煩わしい負担をかけたくないと思っている人も増加しているのです。このような中で、本人や家族への負担をそれまでに比べてほんのわずかでも少なくするため、終活アドバイザーが社会生活において遂行する役目の重要度は高くなっています。一例を挙げると、要介護状態になった場合に、施設と自宅のいずれを選ぶことが適合しているのか、本人や家族のみでは内容を見極めて結論を下せないこともあるでしょう。介護職員が終活アドバイザーの資格も取得していれば、実際の事情・情況に合っていてふさわしい助言ができます。ならびに、厚生労働省が推し進めている「地域包括ケアシステム」では、高齢者がありのままの姿で命の終わるときまで一日一日を過ごしていくことを目的としています。これらのことを照らし合わせて考量すると、終活に関するなにがしかの資格が必須、あるいは他よりも条件や状態がよい求人は増加する可能性が高いため、人生の後半期に従事する職業を意図しているのであれば、終活アドバイザーは推奨できる資格です。まとめ今回は終活アドバイザーについて詳しく紹介してきましたがいかがでしたでしょうか？終活という言葉が当たり前になりつつある現在において、残された遺族に迷惑をかけることなく最期を迎えたいと思う方はこれからも増えると思います。自身のために終活について学ぶのもよし、学んだ知識を生かしてより多くの方の終活のサポートをするのもよし、取得して損はない資格だと思いますので、前向きに考えてみるきっかけにしていただけたら幸いです。お仕事が気になった場合は、アドバイザーに聞いてみよう！お仕事が気になる、話をもっと詳しく聞きたいという方はお気軽に「葬儀のおしごと」にお問い合わせください。業界に精通したアドバイザーがお仕事について詳しくご説明いたします。